ETF（上場投資信託）とは？種類や投資信託との違い、メリット・デメリットについてわかりやすく簡単解説

ETF（上場投資信託）とは？

ETFは、英語の「Exchange Traded Fund」の略称であり、取引所で取引が行われる投資信託を意味します。
日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。

ETFは一種の投資信託に該当しますが、投資信託と異なり取引所に上場していますので、個別株式と同様に、取引所で証券会社を通じ売買可能なことが特徴です。
ETFは、S&P500やTOPIX、日経平均株価などの指数と連動し運用される指数連動型であり、連動対象の指数は、国内・海外株式のみならず、コモディティ、REIT、債券など、幅広い種類の資産が投資対象です。

運用成果で指数の動向に連動することを目指している点においては、一般的な投資信託のインデックスファンドと変わりません。

ETF（上場投資信託）の種類

ETF（上場投資信託）の種類は、以下5つです。

株式指数連動型

日本国内・海外における株価指数に対し連動する仕組みのETFです。
国内外問わず、株式に少額から分散投資が可能です。

株式における代表的な株価指数にはS&P500指数、日経平均株価、TOPIXなどが存在します。
例えば、連動する対象がS&P500指数のETFの場合、米国の株式市場に上場する代表銘柄を対象に投資するのと効果は変わりません。

REIT

投資家から募った資金を利用し、不動産を複数購入し、不動産を運用することにより獲得できる賃貸料収入や、不動産の売却益を分配する仕組みの商品です。
不動産に対し投資を行うREITのETFは、複数のREIT銘柄が投資の対象であり、国内・海外問わず不動産に対し分散投資が可能です。

代表的な指数には、S&P先進国REIT指数や東証REIT指数などが存在します。

債券指数連動型

企業や国が発行している債券の指数に対し連動する仕組みのETFです。
通常の債券と違い、満期が存在しない債券指数連動型ETFでは、長期間保有することができます。

株価指数連動型と比較すると、少ない値動きのため、リスクの低い運用を行える可能性が高いです。
代表的な指数には、FTSE世界国債インデックス、FTSE日本国債インデックス、NOMURA-BPI総合などが存在します。

アクティブETF

特定の指数に対し、連動しない仕組みのETFです。
これまで、東京証券取引所はアクティブETFの上場を認めていなかったものの、2023年の6月に上場が認められています。

指数に捕らわれず柔軟に運用できるアクティブETFは、種類も多様であり、投資する際は、自分の投資目的と合っているかどうかを確認する必要があります。

インバース型・レバレッジ型

インバース型・レバレッジ型とは、株価指数といった計算のベースである指数の原指数における日々の上昇・下落率に対し、一定倍率をかけて算出した数値が対象の指数となる仕組みのETFです。
マイナス1倍以内を入れたマイナスのものはインバース型と呼ばれ、その反対にプラス1倍以上のものはレバレッジ型と呼ばれます。

例えば、日経平均株価に対し値動きで2倍を目標とするレバレッジETFであれば、1％日経平均が上がった日は、2％上がることを目標に運用されます。
インバース型・レバレッジ型ETFは、対象となる指数が大きく変動することにより、損失も大きくなる可能性があるため、注意してください。

投資信託との違い

投資信託との違いは、以下4つです。

銘柄や種類

投資信託で取り扱われている銘柄の数は、約6,000銘柄にも及びます。
その一方で、同じ投資信託の一種であるETFでは、約280の銘柄しか取り扱われておらず、通常の投資信託に比べ非常に少ない銘柄数です。

投資信託で多くの銘柄数が取り扱われていることは、自分に最適な銘柄が選定できるため、メリットに感じる人も多いです。
しかし、その一方で銘柄があり過ぎることで、銘柄を絞り込むのが難しくなってしまい、悩み込んでしまう人も少なくありません。

約6,000にも及ぶ銘柄から自分に最適な銘柄を探そうと思うと、どんなに時間があってもなかなか判断できないでしょう。
このように、通常の投資信託では、多くの銘柄から自分で選べるメリットがあることと反対に、多すぎて選べないというデメリットも存在します。

その一方で、ETFの場合は、取り扱われている銘柄数自体が少ないため、投資する対象が選びやすいことがメリットです。

また、ETFと投資信託は、運用方法にはっきりとした違いが存在します。
投資信託を運用する方法には、運用のプロである専門家が運用に深く関わり積極的に利益獲得を目指した「アクティブファンド」と、S&P500や日経平均株価といった株価指数に連動することを目指した「インデックスファンド」の2つの種類があります。

一般の投資信託の場合、上記2種類の投資信託が取り扱われているものの、ETFで日本国内において購入できるのはインデックスファンドだけです。

売買するタイミング

取引所に上場するETFの場合、市場が開いていれば、それぞれの銘柄の売買単位に沿ってリアルタイムで取引可能です。
その一方で、投資信託の場合は1日1回公開される基準価額の取引しかできません。
そのため、ETFの場合は、市場における値動きを追い、効率的に利益を獲得できる可能性が高いです。

また、ETFの場合は、株式と同様に成行注文や指値注文といった注文もできるので、買売タイミングを自分の自由に決定できます。

成行注文は、数量を定め、値段の限度は決めずに取引をする方法であり、指値注文は値段の限度を決め取引する方法です。
当日における投資信託の基準価額は、申し込む際には分からず取引が終了した後に算出されます。
そのため、自分の取引したい金額で売買を行えない可能性も高いです。

手数料

一般の投資信託における手数料などは、信託報酬や申込手数料が発生します。
解約する際には、信託財産留保額が発生することもあります。

その一方でETFの場合、信託報酬手数料と購入・売却時に発生する委託手数料が必要です。
ETFと投資信託では、購入時と売却時に手数料が発生する点においては、大きな差はありません。

しかし、ETFと投資信託の手数料を比べた場合、ETFの手数料水準の方が投資信託に比べ割安の傾向です。
実際に購入する際は、個別銘柄で比べることが必要ですが、全体的な視点のみで見た際にはETFの方がお得といえます。

購入場所

ETFの場合、証券会社はどこを使っても購入できる銘柄は変わりません。
その一方で、投資信託であれば各証券会社で取り扱われている銘柄が変わってきます。

購入したい投資信託商品が存在するのであれば、その商品が購入できる証券会社で口座を開設することが必要です。
ネット証券では投資信託で2000種類を超える銘柄を取り扱っていることもあるものの、店舗を構える証券会社の場合、例え大手の証券会社であっても数百種類程度です。

ETFは株と同様の扱いになるため、ETFを銀行で買うことはできません。
ETFを銀行で案内している際は、銀行が窓口の機能となっているだけであり、実際に売買を行うのは関連している証券会社などで口座を開設し、そこから売買を行う仕組みです。

その一方で、投資信託であれば銀行からでも購入可能です。
しかし、この場合も銀行で投資信託に使うための口座を開設しなければなりません。

• 証券口座：投資信託もETFも購入可能
• 銀行の投資信託で使うための口座：投資信託のみ購入可能
• 銀行の普通預金で使うための口座：投資信託もETFも購入不可

と理解しておいてください。

ETF（上場投資信託）のメリット

ETFが持つメリットを4つ紹介します。

分散投資が可能

文字の通り、投資においてリスクを分散する目的で行われる投資方法です。
特定の銘柄に対し集中して投資した場合、運用が上手くいけば利益を多く得られる一方で、上手くいかなかった際は大きな損失となってしまいます。

指標に対し連動しているETFの場合、すでに投資先にいくつもの値動きが違う銘柄が混合されていますので、自然とリスクを分散させることが可能です。
ETFの中には、価格の変動が大きい金や原油といった商品を対象に投資している銘柄もあります。

こういった商品を単体で持つ場合は、前述したようなリスクが高くなるものの、これら価格は債券や株とは違った値動きになるので、資産の一部で持っていれば、リスクを分散できる効果があります。

取引をリアルタイムで行える

取引所が開いていれば、ETFは何度でもリアルタイムで自由に取引可能です。
さらに、信用取引や成行注文、指値注文など、通常の投資信託に比べ、自由に売買できます。

取引ルールについては、どのETFも株式と似たものばかりですので、株式売買を行ったことがある人は、特に開始しやすいでしょう。

コストが抑えられる

通常の投資信託の中でも、保有する期間におけるコストが低いと言われるインデックスファンドと比較した場合にも、ETFの信託報酬額は安い傾向にあります。
証券会社のような販売している会社に対し支払う手数料や、企業を調査するために発生する費用などが安いことが理由です。

値動きが予測しやすい

指数の動きに対し連動しているETFは、値動きが予測しやすいメリットがあります。
指数で使われるTOPIXや日経平均などは、新聞やテレビの経済ニュースを意識していれば、ある程度値動きを予測できます。

個別株式で常に企業の動向を追うことと比較すれば、日本経済の流れを把握するのは、さほど難しいことではありません。
また、ETFにおけるリアルタイムの値動きは、株価と同様にスマートフォンやパソコンから時間に限らず好きな時に確認できます。

ETF（上場投資信託）のデメリット

ETFが持つデメリットは、以下2つです。

分配金を自動で再投資できない

分配金は、ETFや投資信託を運用することで獲得した利益が支払われる際のお金です。
運用会社や商品により異なるものの、決算の際に支払われるのが一般的です。

短期的な利益ではありますが、運用資産が支払われた分だけ減りますので、必ず受け取れるのが良いこととは限りません。
投資信託の場合、分配金を再投資するか、受け取るかが選択可能ですが、ETFに限っては分配金が再投資できません。

万が一再投資したい場合は、ETFを自分で再度買い付ける手間が必要です。
その際には売買手数料が発生するだけでなく、株式を購入する時と同じように売買できる最低の単位があるため、再購入まで現金を所有している必要があることはデメリットでしょう。

価格乖離の可能性がある

ETFは、上場商品ですので、投資信託と市場価格として基準価額があります。
市場価格の場合、リアルタイムで変わり続けるものの、基準価額に関しては、1日1回、取引が終了した後に決まります。

そのため、上場商品の価値が変動したとしても、前日に決定した基準価額が当日の価値で決まる仕組みです。

このような仕組みの場合、基準価額と市場価格の価値が乖離した際に、取引で損失が発生してしまうことも少なくありません。
例えば、ETFを売却する際に、基準価額に比べ、低い市場価格の場合、本来持っている価値に比べ安い価格で売却したことになります。

しかし、指数と連動することを目指し運用されるETFは、基準価額と市場価格の乖離が大きくなることは少ないので、そこまで心配する必要はありません。

まとめ

ETFは、英語の「Exchange Traded Fund」の略称であり、取引所で取引が行われる投資信託を意味します。
日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。

ETFは一種の投資信託に該当しますが、投資信託と異なり取引所に上場していますので、個別株式と同様に、取引所で証券会社を通じ売買可能なことが特徴です。
投資信託とは、銘柄や種類、売買するタイミングなどが異なります。

ETFには、分散投資が可能、取引をリアルタイムで行えるといったメリットがあります。
その一方で、分配金を自動で再投資できない、価格乖離の可能性があることがデメリットです。

ETFに興味を持っている、もしくは取引しようと思われている方は、ETFの特徴やメリット・デメリットを十分理解した上で検討することが大切です。