ファンドとは？形態や種類、メリット・デメリットについてわかりやすく解説

ファンドとは

ファンドには、資金や基金などの意味があります。

金融分野におけるファンドは、金融商品を運用することが目的の資金や、投資を行う目的で多数の投資家から収集した資金のことです。

信頼性の高い投資のプロに資産を預け、一定の資金を収集し運用してもらうのがファンド投資です。

金融機関などでは、ETFや投資信託などのファンドが取り扱われています。

ファンドを運用することで生じた利益は、投資家に投資を行った分だけ分配されます。

損失が発生した際には、投資資金が減少するため注意が必要です。

ファンドの形態

ファンドの形態は、主に以下2つです。

公募型

明確な数は定められていませんが、多くの投資家から資金を収集し運用する形態です。

代表的なものに投資信託があります。

国内・海外の株式に加え、投資信託では債券や不動産など、5,000種類を超える商品が取り扱われています。

証券会社の店頭やホームページ、銀行の窓口といった多種多様な場所から購入可能ですので、誰でも気軽に投資に挑戦可能です。

私募型

資金を限定された人から収集し運用する形態です。

49人以下といった少ない個人投資家や、大口の限定されている機関投資家から資金調達を行うので、別の名で「プライベートファンド」と言います。

代表的な私募ファンドといえば、一口あたりの最低投資額が大きな「ヘッジファンド」が挙げられます。

投資信託と異なる点

投資信託とファンドの意味が混ざってしまう人も多くいますが、ファンドの場合は資金を収集し目的のために管理や運用を行います。一方、投資信託の場合は資産の運用を目的に、運用担当者が投資家から収集した資金を代わりに運用し、その成果を投資家に対し分配する仕組みです。

上記からわかるように、ファンドの一種として投資信託が存在し、いま話題のつみたてNISAなども投資信託の一種です。

投資信託は私たちにとって最も身近なファンドになります。

ファンドの種類

ファンドの種類を6つご紹介します。

投資信託

先ほど軽く触れましたが、ファンドの最も一般的な形式が投資信託です。

投資に興味を持っていない人でも、一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。

証券会社や銀行で取り扱われ、1,000円や1万円などの少額でスタートできるため、幅広い投資家に利用されています。

種類が豊富に存在し、数千種類以上にもおよぶ商品が揃えられているため、投資家は幅広い選択肢の中から自分に合った商品を選べます。

投資信託は「周囲の人も取り組んでいる」「少額でできる」といったことから、気軽に開始される人が多いものの、多くの選択肢があるというのは、その分選択する際に多くの手間が必要です。

また、投資信託の場合、投資家に証券会社や銀行が寄り添うわけではないため、リスクやデメリットを十分に理解しておく必要があります。

ヘッジファンド

資金を投資家から募集するファンドであり、最も仕組みが単純なファンド形態と言えます。

先ほど解説した私募型の募集形式のものが、ヘッジファンドです。

さまざまな運用方針が存在しますが、いずれも絶対利益を求め、どのような相場局面の場合にも収益獲得することを目指し運用が行われます。

結果が相場に影響されにくいため、長期投資に最適であり、難しく考えずに済みます。

ファンドによって利益額は異なるものの、リスクを最小限に抑えているファンドの場合でも、年間に約5〜10%のリターンが見込めます。

しかし、私募という形態上、最低の出資金額が高い傾向になり、少ない場合でも約1,000万円必要になるため、資金が少ない人にとっては難しいでしょう。

そのため、投資資金に余裕がある富裕層向けの形式です。

不動産ファンド

リゾートホテルやマンションといった、不動産を投資の対象とするファンド形式です。

不動産を売却して獲得する利益のキャピタルゲインや、家賃収入といった不動産を運用して獲得できる利益のインカムゲインがあり、投資家は投資した金額に応じた分配金が受け取れます。

少ない金額から開始できるメリットがあり、遺産を分割しやすいため、相続対策などにもおすすめです。

REIT（リート）

先ほど解説した不動産ファンドに対し、REITは幅広い投資家が挑戦できる不動産ファンドです。

証券取引所に上場しており、REITの中でも株と同様に、簡単に売買可能な銘柄群はJ-REITと呼ばれます。

小口化された不動産投資商品で、私募ファンドに比べ手軽かつ高い流動性があるため、投資初心者の人でも気軽に始められます。

REITは、10万円以下という少額から不動産投資に挑戦できるため、まとまった資金を用意するのは難しいけれど、不動産投資に挑戦してみたいと思われている人におすすめのファンドです。

ETF

金融商品取引所に上場する投資信託を指します。

一般的な投資信託と違い、株などと同様に売買をリアルタイムで行え、安い信託報酬で購入の際に手数料がかからないことが大きな特徴です。

なお、一般的な投資信託の場合でも購入時に必ず手数料がかかるわけではなく、手数料が発生しないノーロード商品もあるため、理解しておきましょう。

ETFは、日経225やS&P500、TOPIXなどの特定指数と連動を目指し運用されている、市場投資特化型のファンドです。

ベンチャーキャピタル

非上場企業であり、創業期のスタートアップ企業に対し投資を行います。

大きな成長を遂げる可能性があるスタートアップ企業に投資することで、企業が予想通り大きな成長を遂げ上場企業になった際には大きな利益が獲得可能です。

しかし、予想が外れてしまった場合、最悪倒産も考えられるため、ベンチャー投資は高いリターンが期待できる分、リスクも高くなります。

ライフネット生命保険やグリー、メルカリはベンチャー投資の代表的な成功例であり、投資を行う企業に成長する可能性があるか見極められるかが重要なポイントです。

ファンド投資のメリット

ファンド投資のメリットは、以下4つです。

投資のプロに任せられる

個人投資家が債券や株式などに対し投資を行い、利益を増加させるためには、幅広い投資知識を身に付ける必要があります。

テクニカル分析や会社の決算書について理解していない場合、上手に投資できない可能性が高いです。

例えば自分が好きという理由からA社に投資を行ったが、決算の状況が悪く、株式購入後に株価が下落してしまったということは少なくありません。

チャートが分析できないことで、割高である株式を購入することもあるでしょう。

知識がない状態で投資に挑戦し、その結果資産を大きく減らしてしまったという事態は誰もが避けたいことでしょう。

そのような場合は、投資経験や知識が豊富なプロに運用を任せれば、投資に関する知識がない場合でも、安心して資産を運用することが可能です。

公募型の形態の場合、低い信託報酬率に設定されているため、運用コストをそこまでかけることなくプロに運用してもらえます。

大切な資産を上手に運用する上でもファンド投資はおすすめです。

リスク分散が可能

ファンドに投資することで、リスク分散が可能です。

例えば、株式に投資するファンドであれば、銘柄一つに対し集中的に投資を行うファンドはほとんど存在しません。

基本的に、一つ以上のいくつかの種類の銘柄に対し分散して投資されています。

インデックスファンドであれば、対象指数を構成している全銘柄に対し、投資を行っている状態です。

日経平均株価を構成している全銘柄に対し、少しずつ分散投資することで、損失を最小限に抑えリスクを分散できます。

少額から投資可能

ファンド投資の場合、なかなか自力では投資を行えないようなものも選ぶことが可能です。

例えば、高層ビルを自分で所有し不動産投資を行う場合、何十億円といった多額の資金が不可欠になります。しかし、オフィスビルに対し投資を行うREITを購入することで、小口投資が行え、少額から投資を始められるのが魅力。

その他、海外株の購入に抵抗を持っている場合でも、海外株を運用しているファンドに対し投資を行うことで、間接的に投資することが可能です。

このような投資を行う機会が増えることも、ファンドに投資するメリットです。

絶対収益が期待できる

絶対収益が期待でき、市場パフォーマンスに左右されず、大きな運用益が得られる可能性があります。

絶対収益をヘッジファンドに期待できる理由は、ロング・ショート戦略や空売りといったテクニックを使いリスクを抑えつつ運用されるからです。

元本を割ることなく収益獲得に注力しているヘッジファンドでは、徹底的なリスク管理が行われています。

しかし、絶対に収益を出すという意味ではなく元本は保証されておりません。元本割れとなる可能性もありますので理解しておいてください。

ファンド投資のデメリット

ファンド投資のデメリットは、以下3つです。

ハードルが高いものもある

投資信託の場合、100円という少額から投資可能なものの、私募型のヘッジファンドの場合は投資額のハードルが高いこともあり、投資可能なのは一部の富裕層のみです。

前述したように、ヘッジファンドへ投資したい場合、少なくとも1,000万円は用意しなければなりません。

自由に取引できない

株式投資では、自分が好きな時に好きな企業を選び取引できる特徴がありますが、ファンドの場合は多数の投資家から資金を調達し、運用会社が投資家から収集した資金を管理・運用します。

このような仕組みから、自分が投資を行いたい銘柄を見つけても、ファンドの場合はその銘柄に個別投資を行うことが不可能です。

万が一、自分の目で銘柄を判断して利益を獲得したいと考えている場合は、ファンドはおすすめできません。

手数料がかかる

投資のプロに運用してもらうためには、その対価として手数料を払わなければならず、ファンドを保有することによって信託報酬がかかります。

純資産総額に対し数%が引かれるのが一般的であり、投資信託の場合は約0.1〜3%発生します。

万が一、高い信託報酬率のファンドに対し投資を行った場合は、予想よりリターンが大幅に減少してしまう可能性があるため注意が必要です。

そのため、ファンドに対し投資を行う場合は、できるだけ低い信託報酬の商品を選びましょう。

まとめ

金融分野におけるファンドは、金融商品を運用することが目的の資金や、投資を行う目的で多数の投資家から収集した資金のことです。

信頼性の高い投資のプロに資産を預け、一定の資金を収集し運用してもらうのがファンド投資です。

ファンド投資のメリットには、投資のプロに任せられる、リスク分散が可能、少額から投資可能なことがあります。

その一方で、多額の資金が必要なハードルが高いものもあり、自由に取引できないといったデメリットも存在します。

そのため、ファンドへの投資に興味を持っている、もしくは挑戦しようと思われている人は、ファンド投資の概要やメリット・デメリットについて十分理解した上で検討することが大切です。