PERとは？概要やPBRと異なる点、PERを使った戦略や注意点についてわかりやすく簡単解説

PERとは

PERは、英語の「Price Earnings Ratio」の頭文字を取った略称です。
金融指標として使われ、PERでは、1株の純利益に対し現在の株価が何倍なのか示したものです。

つまり、対象となる株価が割安なのか、割高なのかといった株価の妥当性を判断する際の目安となる指標になります。
PERは、現在の株価から1株の純利益を除算して求められます。

まお、この際の1株の純利益では、当期における予想値が使われるのが一般的です。
計算により求められた倍率は、当期における予想利益を基準にした際に、投資金額を何年間で回収可能かという予想値として利用することもできます。

PERにおける理想値は、通常「15倍」が目安です。
この「15倍」という数値は、日本で上場している企業の多くが示しているPERの平均で、株価が割高なのか、割安なのかを判断する上で重要な目安になりますので覚えておきましょう。

15倍を超える株価の際は、一般的に割高と判断され、15倍未満であれば一般に割安と判断されます。
しかし、この数値は一つの目安のため、中小企業のような場合は、PBRの平均値は15倍以下となることも多いです。

その理由は、上場企業と比較し、中小企業の株式の方が、流動性が低いことにあります。

PERで分かること

PERを使うことで、企業の利益に対し、投資額を回収するのに何年必要かが予測できます。
この際には、これまでの水準や同業他社と比べることが重要なポイントです。

例えば、当期における純利益が1,000万円で、すでに発行している株式の総数が100,000株、1株当たりの価格が1,500円の企業でPERを求めた場合、PERは15倍になります。
これは、M&Aで検討した際に、企業買収で支払った分の金額が15年で回収可能なことを意味しています。

先述しましたが、PERは株価が割高なのか、割安なのかを測るための指標であると同時に、同業の他社と比べることによって、株式市場での企業評価の高さも把握することが可能です。

PERが業種により変わる理由

PERは業種によって変わってきます。
その理由として、PERが15倍を超えるような高い業種では、利益に対する企業の成長への期待が大きく株価が高くなっている、もしくは利益が一時的に下がっていることが予測可能です。

その一方で、PERの数値が低いような業種の場合、利益に対する企業の成長への期待が低く、もしくは一過的な利益だと市場に判断されていることで株価が低くなっていることが予測できます。
投資家の目線で考えた際に、PERの数値が低い場合は割安、高い場合は割高となります。

反対に、企業の目線で考えた際には、PERの数値は市場での期待値と捉えることができ、高い場合は利益が成長することが期待値され、低い場合はそこまで期待されていないということでしょう。

PBRと異なる点

PBRは、英語の「Price Book-value Ratio」の頭文字を取った略称であり、株価純資産倍率のことです。

PBRは株価が割安なのか、それとも割高なのかを把握するために使われます。
PBRでは、純資産に対し企業の株価が何倍かを意味する指標であり、株価から1株の純資産を除算することで算出可能です。

PERは、企業に関して将来の利益や成長に市場がどの程度期待しているか把握できますが、PBRは、企業の実態を基に評価を反映しています。
どちらとも株価が妥当かどうか評価するために使われる指標ですが、PBRでは純資産、PERでは収益力と判断基準が異なります。

ROEと異なる点

ROEは、英語の「Return On Equity」の頭文字を取った略称であり、自己資本で当期における純利益を除算した値であり、株主が出資した自己資本が元手となり、企業がどの程度利益を生み出したのか示した指標です。

ROEは、企業の収益効率を判断する際の指標として用いられます。
ROEとPERは、求める際に当期における純利益を使う点は同じですが、ROEは企業資本に対し収益効率を判断する際の指標である一方で、PERは企業純利益に対し株価のバランスを判断する指標という点が異なります。

PERを使った戦略

投資でPERを使った戦略を2つ紹介します。

低PERで優良株を購入する

低PERで優良株を購入することは、バリュー投資と言い、割安で優良株を購入し、株価が上がった際に売却する方法です。
企業の成長性や業績などで、割安の株価と判断された場合に投資します。

例えば、価値を市場が気付いていない優良企業を見つけた際や、何かしらの原因により優良企業の株価が一時的に下がっているタイミングで購入するのが基本です。
株価を割安に購入できるため、高い利回りが見込めます。

PERが高い場合でも成長率の高い株を購入する

PERが高い場合でも成長率の高い株を購入する方法は、グロース投資と言い、PERの数値が高い場合でも、高い成長率がある企業だと判断できれば投資する方法です。
高成長企業であれば、例え現時点において若干割高感のある株価だとしても、長期的に見れば投資金額を回収できる可能性があると判断されます。

ただし、この戦略により利益を獲得したい場合は、正確に企業の成長性を判断するスキルが必要です。

PERの注意点

PERを投資で使う際の注意点は、以下6つです。

特別損益に影響される

PERを求める際に純利益を利用しますが、特別損益に影響されるため注意が必要です。
特別損益は、頻繁に生じない特別な事象により生じた利益や損失のことです。

例えば、火災が生じたことで損失が発生したり、事業を売却したりしたことによる利益などが該当します。
このような事象が生じた際には、例年に比べ純利益が大きく変わる場合があります。

そのため、PERを使用する場合は、特別損益に注意しなければなりません。

PERだけで判断しない

企業を分析する場合、PERだけで判断せず、企業における財政状態から株価が割安なのか、割高なのかを判断するPBRや、経営効率を判断できるROEといった関連指標も確認することが大切です。
PERを求める際、当期における純利益を使います。

当期における純利益は、会社が取り組む本業以外のものの影響を受けるため、総資産営業利益率や営業利益率といった数値を活用し、本業における収益性を評価しなければなりません。
営業利益に関しても、表面の数値で判断せず、採用されている会計基準についても確認する必要があります。

日本における会計基準の場合、事業売却による利益は営業利益に含まれないものの、米国における会計基準などの場合、事業売却によるお金は営業利益に含まれます。
事業を売却して得られるような一時的な利益を含むかによって、安定した収益を得られるかどうか変わるため注意しましょう。

日本の会計基準以外のIFRSなどを採用する企業の場合、営業キャッシュ・フローを判断材料として使用します。
会計基準による大きな違いは存在せず、IFRSの場合は売却事業におけるキャッシュ・フローを分けて表示します。

マイナスになることもある

当期における純利益が赤字であれば、マイナスの数字を計算式で使いますので、当然PERの数値もマイナスになってしまいます。
マイナスの場合、投資する対象にすることは難しいでしょう。

しかし、PERがマイナスの場合は、必ず投資しない方が良いかというと、そうとは限りません。
例えば、黒字の経常利益である場合でも、何かしらの特別損失が発生したことが原因で、当期における純利益がマイナスになってしまっている可能性があります。

これが短期的な影響の場合、経常利益自体は黒字ですので、必ず投資対象から除外するのが最適とは言えません。
当期における純利益が赤字の場合、株価が下がっている場合は、マイナスのPERであっても、割安になる場合も考えられます。

このような理由から、PERがマイナスである際は、マイナスの原因を調査し、それを考慮した上で投資するか判断する必要があります。

企業を比較する際は同業種で比べる

PERを使用し企業を比較する場合、同業種で比べることがポイントです。
理由は、PERの目安となる数値は、低い業種もあれば高い業種も存在し、どんな業種でも共通するような基準がないからです。

また、前述しましたが、一般に株価が上がる期待値が高ければ高い分、株式の購入を希望する投資家が増加するので、PERの数値は必然的に上がります。
例えば、成長することが予測可能な通信業や情報業では、業種全体においてPERの数値が高くなることが多いです。

期待値が低ければ、当然PERも低くなるものの、低いからという理由のみで売買のキャピタルゲインが期待できるわけではありません。
そのため、企業を比べる際は、PERがなぜ高いのか、なぜ低いのか、原因を確認した上で同じ業種で比べましょう。

過去数値もチェックする

投資でPERを使う際は、企業のこれまでの数値と比べることも重要なポイントです。
PERは企業における収益力と比べ、株価が割高なのか、割安なのかを判断する際に使われる指標なものの、PERの数値は一時的な要因で上下する場合があります。

例えば、資産を売却したことによって企業が利益を出した際は、1株の純利益が上がることによって、一時的にPERが下がることで割安だと感じます。
しかし、あくまでこの影響は一時的なものですので、本来の収益力に対し割安なのかはわかりません。

その一方で、利益や業績以外の要因により、株価が一時的に下落した際にも、PERは下がるものの、その際はPERが下がったことが購入タイミングを意味している場合があります。
例えば、太陽ホールディングスでは、2017年のPERは14.9倍、2018年のPERは9.18倍、2019年は14.6倍、2024年は15.9倍です。

2018年に一時的にPERが下がったものの、エレクトロニクス事業に取り組んでいた太陽ホールディングスが、新しく薬品事業に挑戦したことが一つの原因です。
このように、業態を変えた企業では、株価が一時的に下落するケースも多くあり、結果的にPERも下がります。

PERは翌年度には元に戻っていますので、業績が不振という影響が反映されたわけではなく、新しく事業に挑戦したことでPERが一時的に下がったと考えられます。

機能しない場合もある

PERは投資判断に使える指標ですが、機能しない場合があることも理解しておきましょう。
例えば、激しく利益が変動している企業や景気が悪化状態にある場合は機能しないため注意が必要です。

激しく利益が変動している企業は、PERの値がある年は低くても、翌年も同じように低くなるか分からないからです。
また、景気が悪化状態にある場合は、自社だけでなく全体的に利益が減る可能性が高いです。

そのため、例えPERの数値が割安を示していても、それだけで将来性を検討するのは困難であり、PERの数値が実態を反映していない状態になります。

まとめ

PERは、英語の「Price Earnings Ratio」の頭文字を取った略称であり、日本語にすると株価収益率です。
金融指標として使われ、PERでは、1株の純利益に対し現在の株価が何倍なのか示したものです。

PERを使った戦略には、低PERで優良株を購入する方法と、PERが高い場合でも成長率の高い株を購入する方法があります。
PERを投資で使う際は、特別損益に影響されることや、PERだけで判断しないこと、マイナスになることもあることなどに注意しましょう。

投資に興味を持っている、もしくは投資に挑戦しようと思われている方は、PERの意味や利用した投資戦略、投資で使う際の注意点を十分理解した上で効果的に使うようにしましょう。